 6:30 ～ | 起床・居室点呼 |
|---|---|
 8:00 ～ 8:30 | 朝食 |
 9:00 ～ | 朝礼 |
 9:45 ～ 10:30 | 1限目 |
 10:45 ～ 11:30 | 2限目 |
 11:45 ～ 13:00 | 昼食 |
 13:15 ～ 14:00 | 3限目 |
 14:15 ～ 15:00 | 4限目 |
 15:15 ～ 16:00 | 5限目 |
 18:00 ～ 19:00 | 夕食 |
| 21:00 ～ | 居室点呼 |
 22:00 ～ | 消灯 |
移乗・食事・更衣・整容・排尿・排泄・移動について適時評価を実施し、可能性のある動作方法と環境調整を模索しながら最終的に在宅生活において自立して行える実用性の高い方法を選択し習熟する。
朝礼の参加やプログラム通りに行動することで規則正しい生活が送れるように支援する。必要性に応じてグループワークでのスケジュール管理や個別対応での訓練を実施し、食事、睡眠、排泄のリズムを調整する。また、セラピストによる身体機能の自己管理方法を習得し、全体のプログラムを通じて社会参加に必要な身体的、精神的な持久力の獲得を行う。
失語症など機能的な障害に対しては、言語療法の外来リハと高次能集団訓練を行い、専門的な訓練を実施する。また、朝礼でのテーマ発表や様々な集団活動を通し、コミュニケーションを多くとる機会を設ける。対人交流面での問題がある場合は、集団訓練への参加や個別の心理面談などにより、会話の機会を多く設ける。
遂行機能、注意、記憶、言語、発動性低下に対し、それぞれ集団訓練を実施している。また、その成果を外出訓練や所外訓練などで実践的に行い実用性を高める。本人の自己認識と障害に対する対応力を身につけることを主目的とし、家族、職場等へも面談などを通し同様に理解を深める。
障害による知能の低下も含め、公文等の教材を用い学力の向上を行う。高校や大学、職業訓練校等の目標がある場合、より具体的な学習を実施する。パソコンは基本的な使い方からワード、エクセルの基礎を学習することが出来る。
リハセンター周辺の商業施設等へ行く外出訓練と公共交通機関を利用し一日かけて行う所外訓練がある。外出訓練は移動能力に加え、注意機能、空間認知機能、地図の利用などの能力向上を図る。所外訓練は、より広範囲での移動能力に加え、公共交通機関の時刻表などを用い、一日の計画を立て、実施後振り返りを行う。その中で、身体障害者手帳等の利用や介助依頼について学び、単独での外出を目標とする。また、歩行能力の向上などにより移動形態を車いすから歩行に変更して実用性を高める訓練として実施することもある。
洗濯、掃除に関しては、可能な範囲で自己にて行い習熟していく。調理は、調理訓練を通して、計画、実施、振り返りを行い、作業療法士による自助具、環境調整と、栄養士による栄養指導も含めて訓練を行う。買い物は、外出での訓練の際に、実際に物品を購入する経験を通し、レジでの金銭の支払い、荷物の持ち運び等の対応を考えていく。また、コミュニケーション面で問題がある場合、ジェスチャーやカード等の使用により、対応方法を学ぶ。
金銭や服薬、時間管理に関しては個別にチェックシート等を用いて訓練を行う。健康、栄養、リスクに関しては、看護師、栄養士、セラピストが指導を行う。
脊損の方に対しては、自動車の移乗訓練、車いす積み込み訓練、手動装置操作評価・訓練を行い、脳血管障害の方に対しては、高次脳機能評価・訓練、片手動作評価・訓練を行う。その後、両者とも自動車適性評価を行い、必要であれば習熟訓練、自動車改造指導・自助具の作成を行う。
住居が決定していない方は、住宅探しを行う。その後、住む場所が決まった方に対して、住宅の下見、環境評価、改修案、改修業者との連携を行い、環境整備を行う。改修後、実際に外泊し、住居周辺環境の移動等を評価し、そこで出てきた問題について検討・改善支援を行う。
装具や車いすの調整、作成を行う。その際の手続きや業者への相談も利用者と共に行い申請から完成までの流れや制度を学習する。
本人の能力評価、仕事内容の具体化、ハローワークへの登録や就労支援センターとの連携。面接練習、履歴書の作成練習をスタッフと共に行う。
本人の意向を確認した上で、職場の休職時間の確認を行う。その後、作業活動の評価、通勤手段の評価を実施し、職場との面談において課題とスケジュールの調整を行う。必要に応じて職場訪問も行い、現状報告、環境調整や具体的な業務についての検討、調整を行う。仕事内容の検討・話し合いを利用者・会社側・スタッフで行い、調整をする。
クラブ活動、レクリエーションスポーツなどに参加し、いろいろな経験を通して興味を持ち、在宅生活における日中の過ごし方を考える機会となる。
定期的に個別支援計画のモニタリングや家族面談を実施し、本人、家族の意向を適時確認を行いながら施設利用を進める。また、臨床心理士による心理面談などにより、個別対応も可能である。
社会での福祉サービスや年金、制度などについて学び、自分で自己選択、自己決定できるように支援する。
